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ASI「2026年版広告接触効果調査」の5大知見──ノベルティ広告のCPIはデジタルの約1/10、実用品の保持率が8割超、サステナブル素材が信頼度を押し上げ

全米販促品業界団体ASI(Advertising Specialty Institute)が2026年版「Ad Impressions Study」を公表した。数千人規模の消費者調査に基づく本レポートは、販促品(ノベルティ)の広告接触効果を定量的に裏付ける業界屈指のデータソースだ。

目次

知見1:CPI(インプレッション単価)はデジタル広告の約1/10

販促品のCPIは0.5セント未満と、テレビCM・SNS広告・ディスプレイ広告を大きく下回った。消費者が販促品を保持している限り露出が発生し続ける「残存効果」がCPIを押し下げる構造的な優位性だ。

知見2:「実用性」が保持率8割超の鍵

消費者が販促品を保持する最大の理由は「実用的であること」だった。バッグ・筆記具・ドリンクウェアなど日常的に使うアイテムの保持率が80%を超え、使い捨て前提のチラシやフライヤーとの差は歴然としている。

知見3:サステナブル素材が好感度を引き上げる

約半数の消費者が「環境に配慮した素材で作られた販促品を受け取ると、その企業に対する好感度が上がる」と回答。再生素材・竹・オーガニックコットンなどのエコマテリアルが単なるトレンドではなく、ブランド信頼の構成要素になりつつある。

知見4:カスタマイズが記憶定着を強化

名入れやパーソナライズされた販促品は、汎用品と比較してブランド想起率が顕著に高い。特に「受け取った人の名前」や「地域名」が入ったアイテムは保持期間が長く、SNSでのシェアにもつながりやすいことが示された。

知見5:若年層もノベルティに好反応

Gen Z・ミレニアル世代の消費者も販促品に対して好意的な反応を示した。「デジタルネイティブは物理的な販促に反応しない」という先入観は、今回の調査で否定された形だ。

日本のノベルティOEM戦略への示唆

この調査結果は、日本のノベルティ業界にも直接応用可能な知見だ:

2026年のプレミアム・インセンティブショーでもサステナブル×実用のトレンドが鮮明だったが、ASI調査はそれを消費者データで裏付けた形となる。

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この記事を書いた人

小島 怜のアバター 小島 怜 Agriture CEO

株式会社Agriture CEO/乾燥野菜やドライフルーツを中心とした受託加工・OEM事業。京都府内の農家と連携し、規格外野菜の活用や6次産業化支援を通じて、「持続可能な食の流通」を追求している。製造現場での豊富な実体験を活かし、商品企画から試作、小ロット対応、パッケージ設計、販路開拓支援まで、OEMを検討するすべての事業者に伴走するサポートを提供。

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